理論で戦う相場＋勝利への法則　－　4

リーマンショック後の底打ちから
一昨年6月にて３波目の波動が20952で完成
後2016年に4波が完成
現在5波進行中の上昇波動

１８７５０　ＳＳＳ

１８７３５　Ｃ


ポジ

１８７２５　ＬＬＬ

１８７２５　ＬＬ

１８７２５　ＬＬＬＬＬ

１８７００　ＳＳＳＳＳ

やられた。

１８７００　ＳＳ

１８６７５　Ｃ

ポジ
１８７２５　ＬＬＬＬＬ

１８７００　ＳＳＳ

１８７００　Ｓ

１８６６０Ｃ

ポジ
１８７２５　ＬＬＬＬＬ

１８７００　ＳＳ

１８７００　ＳＳ

１８６７５　Ｃ

ポジ
１８７２５　ＬＬＬＬＬ

18725　ＬＬ

18765　Ｃ

１８７２０　Ｌ

１８７２５　ＬＬＬ

１８７００　Ｌ

１８７２０　Ｌ

１８７２５　ＬＬＬ

１８７００　Ｌ

１８７２０　Ｌ

１８７４０　Ｃ

ポジ
１８７２５　ＬＬＬ

後は、少しのんびりします。

１８７２５　ＬＬ

１８８２０　Ｃ

ポジ
１８７２５　Ｌ

１８７８５　Ｌ

１８７２５　Ｌ

１８７８５　Ｌ
１８７７５　Ｌ
１８７２５　Ｌ　

メイ首相　演説終わり

織り込み済み？

１８７８５　Ｌ
１８７７５　Ｌ

１８８５０　Ｃ

ポジ
１８７２５　Ｌ

１８７２５　Ｌ

１８８１０　Ｃ

0時以降まだ上げると思いますが疲れました。

上手くいけば１９０００タッチ？チョイ超え？
狙えるかも。

ただし、決めるのは相場様なので分かりません。

リバに入っているのは間違いないです。

ノーポジなのでどうでも良いですが
リバ不発するかも
際どい

基本は、リバの後は売り目線だったけど。

鷹ｂｂｓは悪感者が多くなったなぁ
若いのが増えたのか？

ゆとり世代の性質が丸見え

おさらばじゃ（＾＾）

パッとしないので相場観

戻り高値売り相場継続中

ちなみに、金曜ナイトは変な思惑に駆られてボコボコに買いで遣られた。
とんでもない金額の損切りだった。

チャートは0時から売り指示が出て、更に2時も続いて売り指示を出していた。
極めつけは4時から更に更に売り指示であった。
全くルールに反してトランプ大統領に期待を掛けて買いで挑んだ間抜けなトレードで
くじけている。

以上

しかし、致命傷を負った訳でも無いので次なるお題に向けて
期待がかかる。

月曜の安部トレードは19200オーバーに向けて
「技は力の中に有り」とミクロ的な動きは有るでしょうね
しかし、暴騰するか？暴落するか？は間もなく分るでしょう。
暴騰も暴落も視野に入っております。
今は分からない。

トランプ大統領様のみ知る（＾＾）

自分の投稿だけから推測されると
リベラル派である。
それどころかアナーキーズムと勘違いされるかもしれない。
違う！
リベラルな思考を悪用する者に対する反発心が強いのです。
人間は動物学的に全くのリベラル派な思考では生きていけない。
リベラルな思考を国民に強く植え付ける＝派遣社員やアルバイトが増幅する
誰が儲かるのだろうか？
そうなると国や企業は社会保障を削減できる。
ついでに低賃金も当たり前となる。

ポピュリズムの加速が本日から始まった
これが、ポピュリズムの思考として
世界的に広がるのはインターネットの媒体から
加速するはず。
グローバリズムを強く打ち出している安倍政権は、いよいよ
方向転換が必要となっており、企業第一主義から民衆第一主義と転換する
必要性が有る。
このまま、グローバリズムにすがるのであれば政権交代のリスクが常に
脅かされるだろう。
世界的なポピュリズムの加速は市場にとっても大きく影響してくる。

また、この世界的な動きを利用して安倍降ろしを策略する政治家の
存在も有るのではなかろうか？と妄想してします。
日本版ロックフェラーの実行者（アヤツリ）となる人選が決まり次第
安倍総理の時代は終わるかもしれない。
今の相場はポピュリズムを歓迎していない。
それは昨日でハッキリと見えた。
しかし、国民の幸せは安倍政権がポピュリズムを中心に生まれ変わる事が
最重要かと。
相場は、悲観するがいずれ好感して輝かしい上昇トレンドを描いていくものかと
これまた妄想です。いや希望です。
それを見せるのは
企業（市場）に対する大幅な財政出動（ヘリマネ）ではなく
民衆に向けた大幅な財政出動（ヘリマネ）を行うべきである。
つまり、くだらない特殊法人を通すのではなく直接に民衆へと
資金を配る事こそが、安倍政権ができる輝かしい行いと思います。
それが出来たのなら世界は安倍総理に対して一目を置いてくるだろう。
しいては、トランプ大統領やプーチン大統領と
同等に渡り歩けるのではないでしょうか？
命を掛けて民衆を守る者同士として。

話を相場観に戻しますが
２２５は18500～19600のタイトな状況で迷っています。
間もなく3カ月～4カ月ほどのトレンドが付けられると見ております。
ただ、チャートが迷っている以上、上とか下とか断言できません。
手法は逆張りが有効な状況ではありますが
ハッキリとトレンドがついた時には切らなくてはいけません。
敷いては、逆張りなら即順張りのポジションにドテンが必要な時期が間もなく来ます。

安倍総理は日本国内で真っ先にアメリカンズ・フォー・プロスペリティの
展開をお膳立てする事が一つの戦略となる。

反ワシントン・システム、反ウォール街、反エスタブリッシュメント

これが相場にどのように影響されるか？

明らかにウォール街優先に事を進めてきたFRBのイエレンさんはこのまま

維持をはって突っ走るとレイムダックに陥る。

残される道はウォール街優先原理を捨てて、本来の常識である

米国経済全体の政策原理に切り替えなければならない。

これは、目先に市場にとってはネガ

オバマ元大統領はウォール街優先

安部総理も兜町優先

トランプ大統領は反ウォール街

これを米国がいつ頃織り込んでくるか？

ただ重要なのは安部総理も兜町優先を続けるのだろうか？

今、やらなければならないのは日本の軍事力増強である

もし中国が占領しようとしたら核兵器のカード切ってやるくらいの度胸が

ないと、日本を救えない。

中国もそれをやられたらびっくりして腰抜かすだろうな（笑）

日経平均が上がったと安倍総理もヘラヘラ笑ってはいられない。

日本の危機はすぐそこに迫っている。

米国は

ティーパーティーが今まで主張してきた事

それが、これから実行に移されていく。

トランプ大統領の支持母体はティーパーティーである

この事をマスコミ　マスメディアは何一つ語ってこなかった。

トランプ大統領はどこからも支援（支持）なく立候補して云々と
語ってきたマスコミ

全て「嘘！」

共和党最有力最強のテーパーティーがバックアップして

トランプ大統領は誕生したのだ。

それは、
その通り！

外国人の
累積買い建て玉

いつ
処分して来るのか

空売り比率40％超え持続後なのか、、、恐怖である。

”勝利の法則”　を手にした　とするゴッド氏。

実は
私も　デイトレではあるが
”勝利の法則”　を手にした。（利幅は小さいが）

敵は　”鷹BBSファン”　の様な　雑魚ではなく

敵は　HF。　これのみ。

雑魚を相手にするのは
暇潰しをする時、、、、、のみ。

マスコミでは全く語られていなかったので書きますが

トランプ大統領の選挙対策本部のメンバーAFP出身者がほとんどで

指示役がジャレッド・コーリー・クシュナー氏
（ハーバード大学を優等(cum laude)で卒業、
イヴァンカ・トランプの夫で自信も不動産会社経営および666ビルのオーナー）です。

トランプ大統領の上級顧問にクシュナー氏を置くのは納得いきます。
AFP出身者といわれていますがAFPそのものがトランプ大統領の頭脳です。

政治活動としてはティーパーティーを陰で操る際者　コーク一族です。

コーク一族は、反ホワイトハウス、反ワシントン・システムを
掲げるリバタリアンです。
この辺は建前的で、ものすごいテクノロジーの権利を持っております。
これが、何れトランプ政権の政策に大きく出てくるでしょう。
恐怖さえ感じると思います。

話がそれましたがトランプ大統領を支えるメンバーは一言でスゴイのです。

ヒラリーが太刀打ち出来る相手ではありません。

自分は昨年だったっか？
黒財さんのスレにて
金融マフィアの事について触れていたので
ザクッと大雑把にコメントしております。
現行ハザールマフィアの衰退です。
憶測通りに事は進んでおります。

黒財さんの書いていた内容は知的でそのものでしたが。
まるでメイソンの方ですか？と聞きたいくらいです。
因みに自分のボスは四六時中、六本木にいますが
自分は事務所には全く寄り付きません（笑）
田舎が好きなんです。（＾＾）

トランプ氏が２７日に初めての首脳会談の相手として英国のメイ首相を迎えると発表

キタキタ

安倍総理の申し入れ却下

相手にされていないな。

ついで、2月とも噂されていた選挙も絶望的

支持率は出鱈目だから、実際にやれば、かなり落として

安倍政権は打撃を受ける事を実は知っているはず。

掲示板でもおかしなのがチョロチョロ出てくるけど

真剣に人生を考えないと生きていけない時代がすぐそこに

来ている。

机の上での議論で勝負がつく時代は終わった。

トランプ氏は離脱を宣言した環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）
のような多国間の貿易協定よりも、二国間協定を重視する方針。
大統領選勝利の背景となった有権者からの製造業復活の期待に応えるため、
トップ外交で輸出市場の開拓を進める考えのようだ。

相対で掛け合いとなる時代

安倍総理のようにゆとりに人気が有るタイプでは太刀打ちできん。

心構えをきちんと変えて勝負するしかない。

何の御膳立てもなく真剣勝負だ。

739 さん

ゼロサムゲーム

お互い敵同士でも有るが

志は一つ

相場で勝！

がんばりましょう。

トランプ大統領の言動で、どれが重要なのか

分析すれば、おのずと方向感がつかめるとは思うが。

抜粋

ロナルド・アーネスト “ロン”・ポール

政治的立場

ポールのニックネーム Dr. No は、彼のM.D.としての肩書きと、それから『提案された法案が、明確に、合衆国憲法に沿ったものでない限り、決して賛成票を投じない』という、彼の強固な態度に由来している。また、Mr. Republicanとも称されている。ポールはオーストリア学派の経済哲学を信奉している。これは、中でも特に、貨幣供給に対する政府の統制は、結果的に経済的非効率と通貨不安を引き起こす、という学説を持つ。ポールはこの考えについて、6冊の本を書いている（その自著の小論で、自分はオーストリア学派の理念を実現するために政治家になったとさえ記している）。 彼は、オーストリア学派の経済学者、フリードリヒ・ハイエク、マレー・ロスバード、ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスの3人の写真を(グロバー・クリーブランドの写真とともに)、事務所の壁に掲げている。

ポールは、外交政策では不干渉主義という立場であり、それ故、2008年合衆国大統領選挙の共和党候補者の中では、2002年のイラク戦争決議案に反対をした唯一の候補者となった。彼はアメリカ同時多発テロ事件の対応として軍事力を行使する法案に賛成票を投じはしたが、特定のテロリストを対象とした他国商船拿捕免許状と報復の権限を大統領に与えること、などといった戦争の代替策も提案している。彼は強固な国家主権を維持するためとして、国連やNATO（北大西洋条約機構）からの脱退を主張している。彼は市民的自由を第一に考えており、米国愛国者法、連邦政府の拷問の使用、大統領の自律性、国民IDカード、令状によらない国内監視、徴兵制度、などに反対し、そして自由貿易を支持し、それゆえ管理貿易のための組織である北米自由貿易協定と世界貿易機関の構成国であることを否定している。彼は、より強固な国境警備を支持し、不法滞在外国人に対する生活保護や国籍の出生地主義や不法移民の合法化に反対している。彼は2006年の安全国境柵法に賛成票を投じている。

ポールは通常、公共投資やイニシアティブ（住民投票制度）、租税に関しては、ほとんど全ての提案に反対票を投じている。1995-1997年の任期中に投じられた単独の反対票のうち、3分の2は彼によるものである。彼は、決して税金は上げないと誓約し、赤字予算に賛成したことは一度もないと述べている。ポールは、政府の財政基盤は主に消費税と(自由貿易)関税によって賄うこととし、政府の予算を2000年度の支出水準の規模に縮小することで、税制の中立性を保ちながら、個人に対する所得税を廃止できるだろうという信念を持っている。彼は、個人の生活や、諸外国及び国内の機能に対するアメリカ政府の役割を、大幅に減少すべきだと思っている。彼は共和党は小さな政府という誓いを忘れ、大きな政府のための政党になってしまっていると言っている。ポールは、内国歳入庁、教育省、エネルギー省、国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁、州際通商委員会といった連邦政府機関を、必要のない役所仕事だと言って、これらの大部分の廃止を主張している。また彼は、銀本位制や金本位制といった兌換紙幣に賛成している。また、自由貿易が金利と貨幣供給を決定した時経済の不安定さは減少するのであり、また、国債は政府の支出に応じて発行されていて、連邦準備制度は、抑制のない膨張した貨幣供給を政府が行うのを許可してしまっている、といった理由から、連邦準備制度中央銀行の段階的廃止を提唱している。

ポールは、州権、銃の所有、政治犯に対する人身保護令状、陪審による法の無視の権利、自主的な又は非公式の学校内礼拝を認める憲法改正、などを支持している。彼はまた、労働者の社会保障制度からの脱退の許可、医療の分野における自由市場の拡大、公害防止に対する私的所有権の認知、投票用紙への党・候補者名記載の増進に賛成している。ポールが反対しているものは、麻薬撲滅キャンペーン、社会医療制度、福祉国家論、海外援助、司法積極主義、連邦による死刑制度への干渉(彼は死刑制度自体には反対の立場である)、結婚・教育に対する連邦の規制、インターネット・ギャンブルの禁止である。そして彼は、同性愛者の行為と同様に異性愛者も含んだ破滅的な性嗜好に注目した問題に対して、軍の“聞かざる・言わざる政策“の施行廃止を支持している。彼は、未婚夫婦や同性カップルによる養子縁組に対しての政府の補助金制度に反対票を投じた。ポールは自身を、中絶に対する”ゆるぎない反対者“だと言っており、母体及び胎児の健康に対する医学的判断の規制は、”国家レベルの最高位の取り扱い事項だ“という信念を持っている。またウィキリークスに対しても、「もっとウィキリークスが必要だ」と擁護する発言をしている。

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